前回の調査から半年経過し、約10%の生活者が依然として実店舗を利用していないと回答しており、オンラインショッピングや配達サービスの利用が背景にあると考えられます。
また、「近場のショッピングモール」と「百貨店」の来店率が増加しており、「外出」という日常的な行為を再び楽しむようになっていることがわかります。しかし、「遠方のショッピングモール」の来店率に変化が無いように、高止まりするガソリン価格などの経済的要因が、移動範囲を限定していることが考えられます。今後も交通手段の選択やアクセスの容易さが、生活者の意思決定においてさらに重要な要素となることが予測されます。